2019年賀状はいつまでに出せばよいか？遅れてしまった場合はどうしたらいいのか？

2019年の年賀状

2019年の年賀状、残念ながら52円で投函できたのは、2018年のたった1年で、2019年から通常のはがきと同様の62円になります。
また、2020年の東京オリンピック・パラリンピックへの寄付金5円を含めた67円の寄付金つき年賀はがきが販売され、お年玉の商品には東京オリンピックの入場券も用意されます。
2019年の年賀状、値段が上がったこともあり、正月には到着していたいですね。
年賀状には毎年受付期間が設定されます。
受付期間は、例年12月15日から25日に設定されています。
松の内は関東が7日まで、関西は15日までと言われていますが、少なくとも7日までの配達を目指すのが基本です。

2019年の年賀状受付期間

2019年は1月4日が社休日の会社は12月29日の土曜から、1月7日の日曜までの大型9連休になります。
日本郵便の予定はまだ発表されていませんが、毎年の例では1月2日と7日の日曜が休配日になります。
なんとか6日までに配達したいところです。
正月三が日に配達されるためには、年賀状の受付期間12月15日から25日にポストあるいは郵便局に投函することが不可欠です。
26日以降は、日本郵便としては、努力目標として元旦配達を目指していますが、保証をしているわけではありません。
なお、年賀の受け入れは1月7日までで、それ以降は通常の郵便物と同じ扱いで、消印が押されます。
また、受付期間前に投函すると普通郵便扱いになり、大幅に前倒しで、消印つきで届いてしまうかもしれません。

年賀状投函のポイント

通常の時期で札幌から福岡までの配達日数を日本郵便のホームページで調べると、差し出し日の翌々日ですので、年末、年始はより多くの日数がかかると見て良いでしょう。
沖縄などの離島や、大都市を除いたところではさらに、日数がかかります。
さて、年賀状の受付期間ですが、郵便局に持ち込む場合には営業時間に持ち込めば良いのですが、ポストに投函する場合には、集荷時間が決まっており、その時間以降に投函しても翌日扱いになるので、注意が必要です。
郵便局も実は集配業務を担う拠点郵便局と窓口機能だけを担う郵便局に分かれるので、急ぎの時は、なるべく中央郵便局や拠点郵便局を利用します。

年賀状投函の裏技

受付期間を過ぎてしまった場合、裏技はあるのでしょうか？ 例えば速達で投函したらどうでしょう。
速達の場合、日本郵便のホームページで、東京から群馬に送る場合、都市部と都市部であれば翌日に配達されるという結果が出ましたが、必ず翌日配達が保証されているわけではありません。
さらに、通常の速達郵便物として扱われるので、消印が押されてしまいます。
いつまでに投函すればという質問に対しては、原則は受付期間を守ることが大事です。
それでも遅れてしまった場合は、まず遠方や離島の年賀はがきをできる限り早めに出し、次に近隣都道府県、そして同一都道府県、同一郵便局管内の順序で投函します。
保証はできませんが、郵便局のシステムから推測すると最も効率の良い投函方法です。
そのためには、住所録の整理もあらかじめ、ちゃんとすませておく必要があります。
もうひとつ、郵便番号を必ず記入しましょう。
郵便番号が記入されていると、郵便番号区分機によって機械処理されますが、未記入だと手作業になってしまい、時間ロスが生じてしまいます。

最後の手段

どうしても正月に間に合わない時は、寒中見舞いを送りましょう。
寒中見舞いは、新年を祝うものではなく、寒の入り(1月初め)から1ヶ月の時候のあいさつです。
2019年の年賀状は平成最後の年賀はがきでもあります。
ゆく年くる年、平成から次の時代を、間際になって焦るのではなく、ゆとりを持って、大型の9連休を楽しみましょう。

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