前職（辞めた会社）に年賀状は出すべき？

離職率の傾向

平成28年の厚生労働省・雇用動向調査によれば、景気の好調が維持されていることもあり、入職者・離職者の比率は1年間で15.8%、15.0％と入超過の傾向が強くなっています。
その中でも、パート雇用の入職者・離職者は29.0％、26.0%と非正規雇用における流動性が高くなっています。
雇用の流動性が進む中で転職される方や退職された方も多いと思います。
企業も新人採用だけでなく、実践力の中途採用を増やしています。
会社を変わった時、退職した時、前職場の方々に年賀状を出すべきなのでしょうか、少し悩むところですね。

前職場への年賀状

結論は前職場の人達への年賀状の送付に義務はありません。
あくまでビジネスでのお付き合いが主ですから、今後会うことがない人には、先方の負担も考慮して、ちょうど良いきっかけなので、年賀状をやめるという判断もあります。
しかし、前職でのプライベートなお付き合いの程度や、今後のビジネスで役立つのであれば、引き続き年賀状でのお付き合いを進めていくのも良いかもしれません。
基本は、年賀状を出す出さないを含めて、全て本人の考え方次第です。
新年を迎えるにあたって、人生の友人や先輩、そして愛すべき後輩に思いを託しながら、将来の自分の人生と、友人とのお付き合いを考える良い機会です。
じっくりと意思を固めましょう。

心が通じるコミュニケーション

仕事やビジネスを進めていく上で尊敬できる人や、新しい職場のビジネスと関係がある場合や、お互いの情報交換などを進めたい場合は、年賀状を通して交流を続けることを考えましょう。
相手にもメリットがあれば、長い付き合いになるかもしれません。
結婚式で仲人をお願いしたり、プライベートで色々相談にのってもらった人とは、会社を離れても、コミュニケーションを継続する価値があります。
会社を辞めた後の活動を報告するなど、お互いの近況を深めましょう。
形ばかりの年賀状ではなく、発見のある年賀状が喜ばれます。
ただ会社の同僚であったことからこそ、親切にして頂いたのであって、職を離れれば、少し心は離れるかもしれません。
全ては運命ですから、先方の心をおもんばかって、状況を受け入れるのも大人の判断です。

年末の退職

年末に転職した方は、退職後のご挨拶を兼ねて年賀状を送付するのもアイデアです。
結婚や出産を機に退職した人は、近況を、写真を添えて報告するのも喜ばれると思います。
形だけの年賀状ではなく、リアルな生活感を伝えられたら良いですね。
このような場合には、職場宛の年賀状も許されます。
年賀状の送り先は年を重ねるたびに増えていくものです。
人生は人と人の出会いですから、色々な出会いを感謝するという意味でも、年賀状は意義のあるメディアです。
ただ、枚数が増えていくと、惰性で書いている状態になってしまうこともあります。

年賀状を意味あるものに

そのうち、宛名を見ただけでは、先方を特定できず、時にはとんちんかんな年賀状を出してしまうこともあります。
付き合いが広いのも良いのですが、やはり年賀状は真心を込めておくりたいので、年賀状をきっかけに相手の人となりを理解するようにしましょう。
ただ、年賀状代だけで高額の支出も考え物です。
ある程度枚数を決めて送り先を選別する必要があるかもしれません。
あうんの呼吸ですが、先方もやめたくてもやめられない状況にあるかもしれません。
若いうちは難しいかもしれませんが、最近は定年や65歳の節目に、今までの御礼と、年賀状を終了する旨をお知らせする方も増えています。

全ては考え方次第

年賀状を送るのも、やめるのも、全ては本人の考え方次第です。
相手の事情などを考えながら、1年を振り返り、感謝や思いを小さな便りに託しましょう。

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